창작과 비평

（２月）ハノイでの米朝首脳会談の物別れ後、６・30板門店会同をへて今日まで、朝鮮半島は誰も次を予測できない日々を送っている。千辛万苦の末、米朝実務交渉が始まる予定である。ハノイでの物別れ後７カ月、板門店会同から２～３週間後と見られた実務交渉が３カ月後に開かれることになったのだ。北朝鮮は昨日（10月１日）崔善姫第１副外相が談話を通じて、「10月４日の予備接触に次いで、５日に実務交渉を進めることに合意した」と発表した。だが、その翌日の今朝、北は江原道元山の北方一帯から日本海方向へミサイルを発射した。期待はしばし、不安に襲われる。さて、米朝実務会談がいつ開かれるのか、米朝首脳会談が本当に実現できるのかの是非を予想するのが、一層難しくなった。いつかは開かれるだろうが、開いてもいい結果を無条件で期待するには、あまりにも多くの障害が存在する。米朝間の対話が再開され、南北関係が速度をますと見られた期待は、もはや疲労感へと代わって「永遠の希望」になりつつある。

　今まで実務会談が遅れた理由は、米国の実務会談の開催要求にもかかわらず、北がこれに応じなかったためだと思われた。多くの人々は北の時間稼ぎで、対米圧迫だと評価する。だが、初めから米朝対話を７月に再開すること自体が不可能なことだったかもしれない。米韓合同軍事訓練が予定されていたし、北朝鮮も夏季訓練期間で兵器の現代化のために試験発射が必要だった。軍事訓練中に対話をするのは、米朝双方ともありえないことである。しかし、米国は黙っているのに、北が急いで崔善姫第1副外相の談話を通じて米朝実務会談の日取りを発表し、すぐに正体未詳の発射体を打ち上げたのは、結局時間を引き延ばしたのが北ではなく、米国だという傍証である。

　金正恩とトランプ双方に、後戻りできない米朝関係を年内につくるべき必要性と重要性が存在する。政治的困難に直面しているトランプ大統領は、北朝鮮問題が来秋の大統領選挙まで否定的な影響を及ぼすべきではないし、さらに自らの業績を掲げるためには最低でも現状維持が必要な状況である。金正恩委員長もまた、この年末までと米国との交渉期限を公式に表明した状態で、来年が「経済開発５カ年戦略」の最終年という点で、北の住民が経済活動に邁進できるように安定した安保環境を提供しなければならない。このためには、双方とも過去に後戻りしない「逆行不可能な」米朝関係を作らねばならず、それならシンガポール宣言を具体的に履行するための始発点（入口）を盛りこんだ包括的な合意を締結しなければならない。連絡事務所の開設（宣言第1条）、平和宣言と平和協定の締結のための協議開始（同第２条）、あらゆる核プログラムの凍結と寧辺核施設の廃棄（同第３条、９月南北共同声明第５条第２項）が必要である。追加として、米韓合同軍事訓練の持続的な中断と非核化の進行状況によって対北制裁や人道的支援などをすばやく可逆的に緩めるなら、米朝間の合意は可能であろう。

　この程度のレベルでも合意が実現するなら、2021年５～６月まで、つまり来年大統領選挙後に米国の新政権の陣容が整い、北朝鮮の第８回党大会が開かれる約１年半の間、これを着実に履行することで後戻り不可能な米朝関係の礎が築かれるだろう。年内に第３回米朝首脳会談によってこの合意が成立してこそ、朝鮮半島の非核・平和は真の入口を通過して道が開かれる。またそうしてこそ、2021年後半以降に米朝交渉の第２段階が始まり、朝鮮半島の非核・平和の更なる段階への跳躍が期待できる。だが、今のように北はミサイルを発射しつづけ、米国は米韓合同軍事訓練と対北制裁を持続するなら、果たして朝鮮半島に非核・平和が可能であろうか。これに対する率直な問答が、間もなく開かれる北朝鮮と米国の実務対話で実現されるべきだろう。

　ハノイでの米朝首脳会談後、南北関係までが停滞している。板門店会同（６月30日）後、南北関係は好転するだろうという期待とは異なって、北のいわゆる「韓国疎外論」云々が続いている。北朝鮮はハノイ会談後の状況を吟味しながら、文在寅政権が自らの期待とは異なり、米国と違う意見を表明できずに、一方的に米国のメッセージを伝えるだけで引きずられていると再評価したと思われる。米国を説得する仲裁者役を南に期待するのは非現実的で、限界があると痛感したのだ。とはいえ、これ以上米朝間の仲裁役を期待しないにしても、「通米封南」とは断定しがたい。北の対南非難は、むしろ南が仲裁者役をすべきだという執着を捨て、南北関係に集中することを望むという切実さでもあるからだ。

　米国の大統領選挙まで１年となる今年末までに、逆行不可能な米朝関係と後戻りできない南北関係の結合が必要である。米朝関係の仲裁者役に対する未練を捨て、冷静かつ慎重に「後戻りできない南北関係」をつくる大胆さを持たねばならない。まず北核問題と米中関係に南北関係が従属されないために、朝鮮半島問題の責任ある当事者として、自らの立場を打ち出すべきである。これを通じ、促進者かつ仲裁者の役割へと進む道を模索すべきである。

　制裁局面での経済的な接近戦略には明らかに限界があり、北朝鮮も私たちが思うほど喜ばないだろう。制裁とは無関係な軍事分野の合意をより具体化して朝鮮半島の軍備統制の論議を始めるべきである。南北での地雷除去や京元線の連結、北の船舶のわが作戦水域内の通過問題や海州への直航路についても論議できるだろう。これらの議題はすべてすでに南北間で合意されたか、論議の俎上に一度以上上がったことがある。否定的な未来を想像するより、恐れを克服する勇気が必要な時である。南北関係の進展により生じるかもしれない米韓の不便さや韓国内の葛藤への憂慮などに打ち勝つ勇気が必要だ。私たちが今も金剛山に行けない理由もやはり想像力ではなく、勇気不足からではないかと反芻しなければならない。

金東葉(慶南大学極東問題研究所)

翻訳：青柳純一・青柳優子