창작과 비평

 

 

 

中国と日本の未来戦略というのは、冷戦以後、不安定な東アジア秩序の中で強大国志向を通じて自国民の支持や統合を確保する一方、主導的に地域秩序の再編を図ろうとする思惑に支えられたものである。したがって東アジアにおいて目下進行中の動向に能動的に対応するためには、私達もそれなりの未来構想の組み立てを急がなければならない。特に6者会談の進展とともに韓半島の未来を決める平和協定まで議論される今こそ、北朝鮮核問題解決という短期的課題を越えた韓半島レベルの中長期的な発展モデルを創案できる好機に違いない。

このような面で来る12月に行われる第17代大統領選挙とその意味を察してみる必要がある。本誌は、選挙の年を迎え、私達の社会が育んできた民主化の力量への信頼を土台に、また新しい韓半島発展モデルの開発を通じて、今度の大統領選挙が韓半島をはじめ東アジア全体の未来に肯定的な影響を及ぼすように最善をつくしたいと思う。

大統領選挙を前に私達の社会では保守勢力と進歩改革勢力の間に尖鋭な対立が起こり、進歩改革勢力の内部でも亀裂が生じている。現在では盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府の失政とかみ合って進歩改革勢力のほうは沈滞に陷ったのに対し、保守勢力の大統領選挙予備走者たちのほうが圧倒的な優勢を見せている。「反民主勢力」の執権可能性が高まるにつれ、進歩改革勢力の一部では凡民主陣営の団結をはかろうとする動きも胎動している。しかし、彼らの推進する政治活動が、与党勢力の分裂や、政界改編による混沌とした現在の政界にどんな影響を及ぼすか、あるいはどんな青写真を持っているかがまだ確実ではない。彼らの試みに対して権力喪失の恐れなどを動員した大同団結の主張に過ぎないと批判する声が出るのも当然である。

ところで一歩進んで、たとえ今回の選挙で進歩改革勢力が敗れるとしても、それは長い目でみれば自分たちの力量をより鍛える機会になるはずだとし、保守勢力の (再)執権をほとんど当然視する主張さえ出るような状況は、いかにも憂慮すべきことである。それは、一見大統領選挙の勝敗から離れて中長期的な展望を柔軟に示したようにも見えるが、実は「失われた10年」を取り戻そうとする勢力の実像をきちんと見つめないまま、現実的な利害得失にこだわらない観察者に止まるような無責任な発言になりかねないからだ。

真の進歩改革勢力であれば凡民主勢力の大同団結論、離合集散を経た新党創出論、進歩政党大望論のなか、どれを支持しようと「参与政府」批判に自足するよりその成果や限界を真剣に検討し、先に進む青写真を提示しなければならない。特に大統領選挙に臨む政治のリーダーたちに、私達は彼らの未来構想に韓半島的な視点を盛り込むこと、言い換えれば大韓民国の現状を南北関係の不可避な変化と連動させ、韓半島全体に視野を広げた発展戦略を構想することを丁寧に注文したいと思う。

昨今、私たちに切実な未来戦略の要諦を「創批」式に圧縮していうならば、「韓半島先進社会」建設ということになる。韓半島で進行される南北の漸進的な統合過程と、それと連携した総体的改革を南と北がそれぞれ実践しながら変化する過程で、既存の単一型国民国家にとらわれず、韓半島の現実に合う新しい国家形態を創案していくという時代の要請に共に参加することを提案する。このような文脈において6・15宣言で合意した南北連合を主導的に推進し、またその枠組みの中で非核化や体系的な南北協力などを制度化する過程について本格的に議論しなければならない。

振り返えて見ると、1987年の直選制復活以後行われた四度の大統領選挙は、いつも予測しがたい劇的な状況を作り出して来た。その経験に照らして今回の選挙の結果について現時点で簡単に予断することはできないだろう。そのような状況は、隣国の中国や日本の政治においてまったく想像することのできないことであり、私達の社会の躍動性ともいうべき所産であろう。